2025.04.09
仮想通貨(暗号資産)は売りが優勢。ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)は共に下落した。
英大手銀行スタンダード・チャータードは8日、XRPが2028年までに12.5ドルに達する可能性があるとするレポートを発表。決済やトークン化のユースケース拡大により、XRPがイーサリアムを抜いて時価総額2位となるとの見通しを示した。リップル社とSECの和解進展やXRP現物ETFの2025年承認予測も成長要因とされ、初年度には40億〜80億ドルの資金流入が見込まれるという。著者のケンドリック氏は、XRPのブロックチェーン「XRPL」はトークン化チェーンとしても有望で、米国債ファンドのトークン化やRLUSDの導入も注目材料とした。
一方で開発者層の薄さや低手数料による収益性の課題も指摘されたが、成長要因がそれを上回る可能性があるとしている。
4時間足チャート(BTCUSDT)
BTCUSDTを4時間足チャートで見ると、米国が中国に対して累計104%の関税を課す発表を受け、経済交代の懸念が高まりBTCの価格は下落した。75,000ドルのサポートラインで反発したが、21期間移動平均線(SMA)は下落しており、厳しい相場環境にあることがうかがえる。
米国の関税施策による影響の見通しが立つまでは厳しい状況が続くだろう。